「DXという言葉はよく聞くけれど、正直なところあまりよく分からない」
「DXについて学びたいが、どこで学べばいいのか分からない」
「DXを学べるいい講座があれば知りたい」
このような悩みを抱えていませんか？
DXと聞いてもあまりピンと来ない方や何をすればよいか迷っている方は、実はとても多いのです。
会社でDXを推進するためには、正しい知識を習得することが不可欠。
まずは前提となる基礎知識を得ることで、DXの全体像をイメージしやすくなります。
本記事では、DXを学びたい方に向けて、DXとはなんなのか、なぜDXが求められているのかについて解説しました。
今、DXの波は待ったなしで押し寄せています。
この機会にぜひ、DXについての知識を深め、DX推進の基盤を整えておきましょう。
目次
そもそもDXとは何なのか？トヨタ自動車の例を基に解説
経済産業省は、DXを以下のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
※出典：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）Ver.1.0
簡単にいえば「デジタル化による競争力の強化＝DX」ということです。
企業のもつあらゆるデータを上手く活用すれば、競争力を高めることができます。
たとえば、トヨタ自動車株式会社では、製造現場やお客様から得たデータを技術開発にタイムリーにフィードバックするために、3D CADデータなどを工場横断で管理する共通プラットフォーム「工場IoT」を2〜3年かけて立ち上げました。
作り上げた「工場IoT」を使い、各事業部や工場でプロジェクトを立ち上げ、トータルで費用対効果の向上に成功しています。
「工場IoT」での成果を受け、エンジニアリングチェーンやサプライチェーンへの展開を目指し、情報共有基盤を構築しているとのことでした。
引用：製造業DX取組事例集
デジタル化によって業務効率を向上させることにとどまらず、競争力を強い組織へ変革させていくことがDXの定義であり最大の目的でしょう。
DX推進が必要な2つの理由｜経済産業省が12兆円の経済損失を懸念
DX推進の必要性がここまで叫ばれている理由は、大きく分けて以下の2つです。
- 企業の競争力維持と強化
- 「2025年の崖」への対策
一つずつお伝えしていきます。
1. 企業の競争力維持と強化
DXの推進が必要な理由の1つ目は、企業の競争力維持・強化を計るためです。
デジタル化において、日本は世界と比べて遅れをとっています。
2021年IMD世界デジタル競争力ランキングでは、日本は世界で28位という結果でした。
2017年も27位であり、ここ数年間低迷している状況です。
すべての産業がデジタル化していくことは疑いようもありません。
つまり、このまま日本がDXを推進できないと、国際競争に勝てなくなる機会が増えていきます。
だからこそ日本は、DXを推進することで国際的な競争力を高めたいと考えているのです。
2. 「2025年の崖」への対策
DXが必要な理由の2つ目は、「2025年の崖」への対策です。
経済産業省のDXレポートでは「複雑化・老朽化・ブラックボックス化した既存システムが残存した場合、2025 年までに予想される IT 人材の引退やサポート終了等によるリスクの高まり等に伴う経済損失は、2025 年以降、最大12兆円/年（現在の約3倍）にのぼる可能性がある」と報告されました。
「2025年の崖」とは、2018年に経産省による「DXレポート」のタイトルに使われた言葉で、企業の既存システムの複雑化、老朽化、ブラックボックス化を解消できないことで生じる経済的リスクを表しています。
経済的リスクには、
- デジタル化によって増え続ける膨大なデータを管理しきれずに発生する機会損失
- 複雑化、老朽化、ブラックボックス化したITシステムを担当者の離職や定年退職により保守・継承できなくなる損失
- サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルやデータ滅失・流出等のリスク
などが挙げられます。
これまで多くの企業は、データ管理システムを事業部毎に区切って最適化してきました。
しかし、事業部によっては、古いシステムを何年も使い続けていたり、IT担当者以外では修正・変更ができないほど独自にカスタマイズしてしまったり（ブラックボックス化）している例も多いようです。
そうした現場で生じる「2025年の崖」問題を避けるべく、企業では、特に重要インフラ企業におけるシステム刷新については、リスクが大規模に広がることのないように十分な配慮の上で計画的に進める必要があります。
そのためには、デジタル技術を活用してビジネスや企業文化を変革することができる人材が不可欠なのです。
しかし現在、DX推進時に不可欠な存在であるIT人材も不足しており、2030年には最大で約79万人が不足すると予想されています。
引用：IT人材受給に関する調査
だからこそ今、DXを強く推し進めることができる人材やIT人材の需要が高まっているのです。
このように、来る経済的リスクである「2025年の崖」に備えるために、日本は今、国を挙げてDXを推進しています。
DXが進まない理由はDX推進者の不在にあり
しかし、DXの波が押し寄せているにも関わらず、日本企業はDXをなかなか進められていません。
会社員、会社役員、公務員のいずれかに該当する1000名を対象にした株式会社LegalForceの調査によると、77％が「DXが進んでいない（または、よくわからない）」と回答していました。
また、DXが進まない原因は「推進者の不在」が34％と、最も多い回答となっていました。
つまり、多くの企業が「DXを推進したくても詳しい人がいないのでできない」という状況なのです。
そこでAidemy Pewmiumでは、一人でも多くのビジネスパーソンがDXを基礎から学ぶことができ、実務に活かせるように、「組織を変えるDX講座」を開講しました。
本講座は、DXについて知らない方でも職場のDXを推進できるレベルになるように設計されています。
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Aidemy Premiumの「組織を変えるDX講座」は、全20コースから構成されており、総学習時間は約47時間とボリュームのあるカリキュラムです。
カリキュラム
1.ビジネスパーソンのためのDX入門（ディティール版）
2.協創DX推進論
3.DX時代のデジタル技術と開発手法
4.DX時代のアジャイル適用術
5.クラウド入門
6.ビジネスIoT入門
7.はじめてのAI
8.ビジネスパーソンのためのAI入門
9.オープンイノベーション実践のためのAIリテラシー
10.AIマーケター育成コース
11.ビジネスパーソンのためのデータサイエンス入門
12.ビジネス統計学入門
13.投資対効果を最大化するAI導入
14.AIプロジェクトマネジメント
15.製造業のためのAIビジネススクール
16.AIプロジェクト推進力向上
17.プログラミング超入門
18.はじめてのPython
19.DX News
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